賃貸マンションのトップブランド ブレインマンション

十大ニュースや流行語など、2009年を振り返る内容の話題が、紙面やテレビなどを連日にぎわせています。
 
そんな中住宅・不動産全般を考えてみると、はずすことのできない今年のキーワードのひとつとして「エコ」をあげることができます。
 
 
特に、景気対策の意味合いも含めて整備された「住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金」と、（有利な単価で余剰電力を売却できる）「新たな買取制度」により、設置費用の回収期間が従来より大幅に短縮されたことから、一気に注目が集まりました。
 
現状を見ますと、エコロジー意識の高まりとこれらの制度の相乗効果で、一般の戸建住宅での普及が一気に進んだ感があります。
 
 
一方賃貸住宅では、（オーナーが建物内に住んでいない純粋な賃貸住宅では）国からの補助金がないこともあり、まだまだこれからというところです。
 
賃貸住宅で太陽光発電を設置する場合には、入居者に電力を供給する場合と共用部の電力を太陽光発電でまかなう場合が考えられます。
 
 
前者の場合ですと、購入電力の低減と売電による収入のメリットを直接受けることができるのは入居者ということになります。
 
設置費用はオーナーが負担することになりますので、「エコな賃貸住宅」として差別化することにより入居率向上につなげるか、光熱費の低減分の一部を家賃に上乗せして回収することで収益性を向上させることになります。
 
 
後者の場合では、より直接的な収入源として考えることができます。
 
集合型の賃貸住宅の場合では、共用部でも電力を使用します。廊下や階段の照明、エントランスの自動ドアやエレベーター・浄化槽などで、その費用は通常オーナーが支払い入居者からは共益費などに含める形で回収します。
 
太陽光発電を設置することで、この共用部の電力をまかなうと同時に、あまった電力を電力会社に売却して収入を得る（売電）ことが可能です。
 
 
どのようなスタイルで設置することがもっとも経営上のメリットが大きくなるかは、経営スタイルや建物の内容、市場の関心・ニーズ、電力会社との契約内容などによって異なってきますので、シミュレーションなどによって、十分な検討のうえで取り組むことが重要です。
 
 
このように太陽光発電は、「エコ」という時代の流れにマッチしているとともに収益にもつながる設備といえます。
 
 
かならずしも新築時でなくても設置が可能であり、今後は賃貸住宅においても、新築・ストックを問わず注目を集めていく設備になっていくのではないでしょうか。
 
〈ＹＭ〉
 
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